備えておきたい然るべき対処法
モラハラは精神的な攻撃を意味し、具体的には暴言や侮辱、陰口などが挙げられる。言葉で相手に精神的なダメージを与えることが代表的なモラハラにあたるが、他に言葉を発しないモラハラも存在する。
たとえば、人間関係をわざと構築できないように仕向ける事例もある。同じ職場内で、特定の相手だけに挨拶をしなかったり、仕事で重要な連絡事項を伝えなかったりする悪質な例だ。
明らかに仕事に支障が出るだけでなく、休憩中や社内行事などの際に意図的に孤立させることもモラハラに当たる。
このようなことが続くと、遅かれ早かれモラハラを受けた相手はその状態がおかしいと気づく。そして、そのまま辞めてしまう人もいるようだ。
しかし、こうした不当な行為は自分のなかだけでしまっておく必要はない。然るべき対処をして、モラハラを終わらせる必要があるだろう。まず証拠を集めることは前提で、その後は労働問題に精通した窓口を頼ることだ。
社内で相談できる窓口があるとより早い段階で対処が可能になる。しかし、ブラックといえるような職場ではもみ消しが行われる可能性があるので、相談窓口はいくつか用意しておくことが得策である。
労働問題に強みを持つ弁護士に相談するのも良い対処法だ。弁護士とはいえそれぞれに強みを持つ分野が異なるため、必ず労働問題で実績のある弁護士を頼ることがポイントだ。
モラハラは、相手を休職や退職、精神疾患などに追い込む行為である。これは名誉毀損罪や侮辱罪といった犯罪行為にあたることを覚えておく必要がある。モラハラをする側にならないことはもちろん、モラハラの知識をつけることで受けた側もスムーズな対処が可能になる。
